まず、英語が話せるかどうかということとその人が論理的かどうかということに関係性があるかどうか？

どう思われますか。英語を話せるヒトは皆優秀なのか？
よく考えなくても答えは分かりますよね。英語を話せることと優秀かどうかということはあまり関係がありません。いや、殆ど関連性がないと云ってもいいでしょう。

ビジネスの現場では相手とコミュニケーションを図れるかどうかがポイントです。
相手が外国の方で、英語で会話しなければならない状況では英語は必要なスキルですが、そこできちんとコミュニケーションが図れるかどうかは英語で決まるわけではありません。

英語を話せなくても、筆談だってありますし、通訳を利用したっていいんです。

コミュニケーションをスムーズに行うために英語が話せるのはベターですが、英語は十分条件でもなければ必要条件ですらありません。コミュニケーションは如何に論理的に話せるかどうかです。

こんな話があります。

企業が求人で英語を話せるヒトを募ると英語だけしかできないヒトが集まるそうです。英語は話せるけど、論理的に話せないし、仕事もできない人ばかり・・・。本当に欲しい人材は英語も話せる優秀な人なのに、集まるのは英語しか話せない使えない人ばかりではビジネスも立ち行かなくなってしまいます。

『楽天・三木谷社長、英語で決算発表　「公用語化」を実践』
（asahi.com｜2010年8月5日配信より引用）
　楽天の三木谷浩史社長は５日、２０１０年６月中間連結決算の発表を英語で行った。１２年３月までにグループ内の公用語を英語にする方針をすでに表明しており、自ら「公用語化」を実践した形だ。～（以下省略）

今やビジネスは国際化が当たり前、国際的なビジネスマンが英語を話せるのは当然だという三木谷社長の主張は会社の将来を見据えてのことでしょう。ビジネスコミュニケーションを英語で行うために、敢えて社内公用語を英語にするという判断をするのは経営者としては間違っていないビジネス判断だと思います。

しかし、決算発表を英語で行うというのはいかがなものでしょうか。

ビジネスの現場で英語を使うのと、決算発表の場で英語を使うのでは話が違います。外国の株主に向かって英語で発表するのならわかりますが、日本で日本の株主、日本のメディアを前にして英語でスピーチをするのはいささか筋違いのような気もします。

ビジネスにおけるコミュニケーションは相手に伝わってナンボですから、英語を学ばせるために社内公用語を英語にするのと、対外的な情報発信を英語で行うのは根本的に違うことではないでしょうか。

例えば、ビジネスにおけるセールスや交渉においてコミュニケーション心理学の知識があれば、有利にことをすすめることも出来ますし、コミュニケーション不足によるビジネスの失敗を防ぐことも可能です。

セールスの現場において、コミュニケーション能力が足りないことは致命的なミスにもつながりかねません。どんなに商品やサービスが良くても良好なコミュニケーションが図れなければビジネスに結びつけることは出来ません。

ビジネスにおいては商品（サービス）の良し悪しが大きいとはいえ、最終的な局面ではコミュニケーションがポイントとなるというわけです。また、契約条件の交渉においても渉外役のビジネスマンのコミュニケーションが優れていれば、自社に有利な条件を盛り込むことができますが、そうでなければ違った結果になることも少なくありません。つまり、ビジネスにおいてはコミュニケーションを円滑に上手く行うことが成功への近道だということですね。

また、ビジネスにおけるコミュニケーションの重要性は社外との折衝だけにとどまりません。

社内においても、上司と部下のコミュニケーション、経営者と従業員のコミュニケーション、同僚との横のコミュニケーションと数々あることが分かると思います。ビジネスではコミュニケーションを上手く進めることが勝てる組織作りには欠かせない要素となっているのです。

『ビジネスライクにいこう』と聞くとなんだか、ドライな感じ、数字がモノを言う合理的判断力が必要だと思いますが、実は血の通った人間同士の関係がビジネスなのです。

［ビジネス心理学］
そこで注目されるのがビジネス心理学というものです。所詮は人間同士の話なわけですから、心理学を応用することで自分に有利な環境作り、交渉をまとめるために心理学を活用するという考えが出てくるのは自明のことですよね。

身近なところでは、マーケティングがあります。

顧客のニーズを知り、マーケットを知ることですが、つまりは人間の心理を知ることにつながっていくのです。現代の経営には”顧客満足（CS）”という概念が欠かせませんが、多様化した価値観が氾濫する現代社会では何が顧客満足をもたらすかということは一筋縄ではありません。顧客心理を真摯に見つめてきめ細かいサービスを追求することがビジネスには欠かせないポイントとなっているのです。

［クレーム処理］
特に最近のビジネスで重要視しなければならないのが、クレーム処理です。顧客視線にたったクレーム処理が出来ない企業は遅かれ早かれ市場から撤退することになってしまいます。顧客心理に配慮したクレーム処理が顧客満足につながると認識したサービスが生き残っていくのだと思います。

ビジネスに必要となるコミュニケーションスキルを身につけることが、現代のビジネスマンには求められているのです。

そこでオススメしたいのが、ビジネススキルの習得に役立つNLPを学ぶことです。NLPとは、「神経言語プログラミング（Neuro Linguistic Programming）」の略なのですが、コミュニケーションを心理学の面から学んでいく知識体系です。NLP資格を持つNLPトレーナーの主催するNLPセミナーなどで学ぶことが出来ます。

NLPを学ぶことによって、ビジネスの現場においては、スムーズなコミュニケーションを図ることが出来ます。ビジネスにおける、「相手の考えを把握する」、「自分の言いたいことを的確に伝える」、「交渉において自分の条件を相手にうまくのせる」などのコミュニケーションが飛躍的に向上できる可能性があります。

ビジネスの本質はコミュニケーションです。

「メッセージ」を相手に伝え、相手の行動を促すというのが基本です。それ故、ビジネスにおけるコミュニケーションには、伝わりやすいメッセージの作成能力と、相手に的確にメッセージを伝える能力も必要とされます。

［ラポール（信頼関係）を築く］
コミュニケーション能力を上げることは、ただ単に会話術を磨くということではありません。相手と自分のペースを同調させ、プレゼンスを意識し、両者の間にラポール（信頼関係）を結ぶことが重要です。その為には、非言語コミュニケーションの重要性を学び、その手法を学ぶ必要があります。

［相手を知る］
「相手の目を見て話をする」というのは礼儀です。しかし、実際には意外にしっかり見ていないものです。目は相手が何を考えているかとても重要な情報を発信しており、目をみることで多くの情報を得ることが出来ます。

［問題解決］
ビジネスにおける問題解決は、結局のところコミュニケーションでしか行えません。効果的な問題解決のためのコミュニケーションスキルを修得することによって、ビジネスを成功に導きます。

［セルフコントロール］
自分の好きな服と似合う服が違うように、自分の思う自分と相手から見た自分の印象は違います。望ましい自分になるためには、相手から見える自分の印象を知ることから始めなければなりません。なりたい自分になるために自分のプログラムを書き換えるのがNLPです。

［『マネジメント 基本と原則』- P.F.ドラッカー著 上田惇生翻訳より引用・要約］
「コミュニケーションを成立させるのは受け手である。コミュニケーションの内容を発する者ではない。彼は発するだけである。聞く者がいなければコミュニケーションは成立しない。」

コミュニケーションというものを考えるとき、どうしても私たちは自分のことに執着してしまいます。曰く、『自分の思いを伝えたい』『会話術を磨きたい』『なぜ伝わらないのか』などなど。

コミュニケーションは発信者だけでは成立せず、受け手側がいなければなりません。そして、発信者と受け手がいるだけでは十分条件とならず、コミュニケーションを成立させるのは受け手側だとドラッカーさんはおっしゃっているのです。

つまり、コミュニケーションは受け手の言葉を使わなければ、受け手の経験に基づいた言葉を使わなければ成立しない。言葉で説明しても通じない。経験のない言葉で話しかけても理解されないと。

最後に引用をご紹介しておきます。
「受け手が期待しているものを知ることなく、コミュニケーションを行うことはできない。期待を知って初めてその期待を利用できる。あるいはまた、受け手の期待を破壊し、予期せぬことが起こりつつあることを認めさせるためのショックの必要を知る」

こうしたコミュニケーションで注目されているテクニックに「傾聴（けいちょう）」があります。

傾聴は、心理カウンセリングなどで活用されているテクニックの一つで、人の悩みや苦しみを素直に引き出し、その原因をつきとめるためにとても有効なスキルだといわれています。

傾聴は心理カウンセリング以外にも、ビジネスでも有効といわれています。傾聴は、ビジネスにおいて、交渉相手がどんなことに興味があるのか、どんなニーズがあるのか、どうすれば動いてくれるのかを見つけ出すのに効果的です。ビジネスを有利に進めるためには、相手のニーズや心理を読むことがとても重要です。優秀なビジネスマンは聞き上手といわれますが、傾聴の本質がそこには見受けられると思います。

傾聴はさらに、家庭でのコミュニケーションや異性とのコミュニケーションなど、様々なシーンでのコミュニケーションにも活用出来るテクニックです。悩みを話すことはストレス発散になるだけでなく、熱心に聞いてくれる人に親しみ、好感を感じます。素直な感情表現をすることは自分で悩みの本質に迫り、問題解決へのきっかけを作ってくれます。

例えば連日のように残業が続いている状況で、直属の上司から「人手が足りないから、とにかく今いる人間で頑張るしかない」と言われてしまったら従わざるを得ませんよね。この場合、結果的には上司の言うとおりにするわけですが、部下たちが「納得」せずに嫌々やっているのであれば説得したことにはならず、「強制」になります。

「言う」→「納得する」というプロセスを経て自発的な行動に至った場合が説得するということになります。この際、説得される側は以下のようなプロセスを踏みます。

（1.）注意を向ける…聞こう（見よう、読もう）という態勢になるということ。
（2.）理解する…要求や説明の内容がわかる、つまり頭で理解するという段階。
（3.）納得する…この要求は受け入れるに値すると判断し、「その気」になる段階。
（4.）決断する…「やろう」と意思決定する段階。
（5.）実行する…実際に行動を起こす段階。

この5段階のうち、5番目の行動については、説得によるものでも強制によるものでも到達しますので、実質的には（1.）～（4.）までのステップが「説得」の中味といえるでしょう。

しかし、納得して行動するのと、強制されて行動するのとでは行動の「質」が違います。本人の意思による行動を促すビジネスコミュニケーションが説得ということになります。

長々とした説明になってしまいましたが、もう少し噛み砕いておきましょう。ひとつの例を挙げると、新商品を発売するに当たり、「広告の中身」「時期」「どういったターゲットに対して発信するのか」「どの時間帯に」「媒体はテレビにするのか、電車の中つり？」「WEBはどうするのか？」などなど、広告計画をたてることもコミュニケーションデザインと云います。

かようにコミュニケーションデザインということが、ビジネスシーンで注目を集めているのは、インターネットの進展と利用者の増加で消費者が接する情報量が飛躍的に増大していることが挙げられます。インターネットが普及する以前は、企業から消費者へのメッセージは、テレビ、新聞、雑誌、ラジオの4マスメディアと、屋外広告やチラシなどが主要媒体でした。それがインターネット広告の登場によって一変したわけです。

ビジネスにおけるコミュニケーションとは、メッセージを相手に伝えて、相手の反応を起こすこと。広告や企業活動などもコミュニケーションの一形態といえます。